カイロプラクティック

カイロプラクティック

カイロプラクティック とは
アメリカ生まれの整体法。昔は理学的脊椎矯正法として、日本に広まっていましたが、近年は、神経、筋、骨格の調整法として大きく発展して来ています。WHO(世界保健機関)にも鍼灸と並び有効とされる代替療法として認められております。尚、残念ながら日本では未法制の状態ですが、最近、WHOで教育ガイドラインが策定されており、日本にも教育基準の引き上げが叫ばれています。

カイロプラクティックとは?

整体やカイロプラクティック、オステオパシー、リフレクソロジーなどは、日本において法律が存在しません。そのため、何の資格を持たなくても、営業できるという実態があります。
免許らしきもの(民間資格)はありますが、その学校や、仕事に対する定義そのものがありませんので、非常に不安定な位置づけにあります。ただし、整体やカイロプラクティックそのものには非常に有効なものも多く、カイロプラクティックにおいてはWHO(世界保健機関)にも承認されているヘルスケアです。日本においても法的な資格が望まれますが、法制化は未だ難しい状況です。鍼灸などの既存の医療類似行為免許も、取り締まり規則から都道府県免許、そして国家資格となったように、近代では、認められてこなかったものが、多くの先人たちの努力により現在のような形になっています。カイロプラクティックも法制化の努力をされている方々が多くいます。当院も法制化に賛同しております。

カイロプラクティックの業務

カイロプラクティック業務は、「運動器系、特に脊柱と骨盤の静態、動態に関して、機能障害、構造異常、疼痛症候群、神経生理学的作用の面から病因、診断、治療、予防を行う科学的な治療技術である。」と定義されています。

日本での歴史

日本にカイロプラクティックが紹介されたのは大正の初めで、戦前までは神奈川県令や警察庁令など地方官庁のもとで営業が認められていました。しかし、戦後の占領政策で西洋医学以外の医業類似行為は突然禁止され、その後の法律で昭和22年以前に療術業務(カイロプラクティックを含む)に従事していた者に限り既得権が認められ、法的に新規開業の道は、閉ざされてしまいました。ところが、昭和35年に無資格者でも「有害のおそれが無ければ禁止処罰の対象とはならない」という最高裁の判決以来、国民の大きな需要もあって業者が急増しました。その結果、放任状態による無秩序な普及が混乱と未熟者を生み、今日問題となっております。
無害有効なカイロプラクティックを社会に正しく普及させるために世界保健機関(WHO)教育ガイドラインに準拠した教育を推奨しています。

制度化の必要性

日本に紹介されて90年余り、カイロプラクティックが国民各層の強い支持やマスコミなどの関心を集めて来られたのは、それが単に人の健康に有害のおそれがないだけではなく

(1) 特定の疾病や保健に寄与できること
(2) 既存の医業・医業類似行為に該当しないこと
(3) 生活環境の変化から背骨へのストレス増加に対処できたこと
などが考えられます。

今、先進諸国が国民の健康を守る立場から、カイロプラクティックを積極的に評価し、法律・教育・研究面で著しい進展を見せる中で、日本では既存の医業類似行為との兼ね合いから法的整備が遅れております。
国民の立場に立って日本でも早急にカイロプラクティックの基準や教育などの法的整備がなされるよう連盟では、他団体との協力の下、監督官庁へ強く訴えるものであります。

正しいカイロプラクティック

教育基準が整備されていない日本では、カイロプラクティックと称して行う施術者がすべて信頼できるレベルに達しているかと言うと決してそうではありません。
わずか数週間、数ヶ月、1~2年の技術習得で新規開業にこぎつける業者が激増しております。
カイロプラクティックを正しく行えるのは、あくまでも世界保健機関(WHO)教育ガイドラインに準拠した教育または、それと同等の教育を履修したカイロプラクターであることを是非ともご承知おき下さい。

適応と禁忌

カイロプラクティックは、医学的な病名分類や疾病治療を目的としませんが強いて言えば、次のような運動器異常に効果を示してきました。
不良姿勢に起因する腰痛・偏頭痛・頚肩腕障害・背部痛・神経痛・四肢の機能障害など、また、恒常性の回復により内臓諸器官の機能向上などにも功を奏してきました。

カイロプラクティックの禁忌については、1991年に厚生省は次のような見解を述べました。

「一般には、腫瘍性、出血性、感染性、リウマチ、筋萎縮性疾患、心疾患とされているが、この他、徒手調整の手技によって症状を悪化しうる頻度の高い疾患、例えば、椎間板ヘルニア、後縦靱帯骨化症、変形性脊椎症、脊柱管狭窄症、骨粗しょう症、環軸椎亜脱臼、不安定脊椎、二分脊椎症、脊椎すべり症などと明確な診断がなされているもの」

上記の見解は尊重すべきものと受け止めますが、カイロプラクティックは、疾患自体を治療対象とせず、それに付随する症状改善を目指しており最近の研究によれば上記の一部禁忌に対する効果も見直されてきています。
いずれにしても教育の徹底で解決できる問題であります。

WHOガイドラインの説明

今日、世界80ヶ国以上に広まりアメリカやイギリスなど34の国と地域で法制化され、国連のWHO(世界保健機関)では鍼灸とならび認めら れている国際的ヘルスケアなのです。ただ残念ながら未だに日本では法制化されていません。また、WHO発行の「カイロプラクティックの基礎教育と安全性に 関するガイドライン」も2005年11月に完成しました。ガイドラインの主な内容としては

1.正式なカイロ教育は全日4年制4200時間以上の教育(うち臨床実習1000時間)。

2.ただし、医師、歯科医師、理学療法士等の医療有資格者は一部単位が認められ全日2~3年制2200時間以上の教育(うち臨床実習1000時間以上)でも正式に認められる。

3.正式な教育ではないが期限付きの教育においては、医師や他の医療有資格者を対象とした場合、2~3年制1800時間以上の全日もしくはパート教育(うち1000時間以上の臨床実習)が最低必要である。*ただし、日本の状況にはあてはまらない。

4.正式な教育ではないが期限付きの教育(CSC等)においては、3)以外の自称「カイロプラクター」を対象とした場合、2500時間以上の全日もしくはパート教育(うち1000時間以上の臨床実習)が最低必要である。*ただし受講条件あり。

日本ではまだWHO基準に則ったカイロプラクターの数は非常に少ないのですが、社会的にカイロプラクティックの安全性と 有効性を求める声も高まり、認知度が高まってきています。

ガイドラインの解説

カイロプラクティック教育モデルのカテゴリー について、本文への補足が必要と判断した為、以下の解説を付け加えておきます。

1)カテゴリーI(A):
国際基準の教育といわれるCCE(カイロプラクティック教育審議会)の基準に則った4 年制4200 時間以上の教育。CCEのアクレディテーション認可校がこれに該当する。国内では唯一、東京カレッジ・オブ・カイロプラクティックがCCEA認可を取得しているためこのカテゴリーに当てはまる。

2)カテゴリーI(B):
この場合、国際基準の学校に入学し単位を認められる医療従事者は大学レベルの医療教 育を受けていないければならない。例えば、医師、歯科医師、鍼灸師(鍼灸学士保持)な ど。また基礎医学の科目単位において、一部免除されるが、カイロプラクティック関連の
科目単位に関しては免除が認められない。

3)カテゴリーII(A):
カイロプラクティックがそれほど普及していない環境の中で、他の医療従事者がカイロ プラクターに取って代わる治療を行っている場合がこれに該当する。日本国内の現状には 当てはまらない。

4)カテゴリーII(B):
国際基準未満のカイロプラクティックの学校を卒業したものが、最低限の条件を満たし 安全な業務を行うことを目的とした教育。日本国内のCSC(カイロプラクティック標準 化コース)がこれに当たる。現在、JAC承認を受けているCSCプログラムは全て2012年で終了している。

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